各特別勘定の詳細
特別勘定の名称
投資対象となる投資信託の名称*1
運用会社
資産運用関係費(消費税込)
年率
運用方針
国内株式
国内株式インデックス
国内株式インデックス・ファンドVA
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.0605%
主としてわが国の証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する運用成果を目指します。
国内株式アクティブ
大和住銀日本株式ファンドVA
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.7480%
わが国の株式を主要投資対象とし、ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し、収益性・成長性を勘案したアクティブ運用により、TOPIX(東証株価指数、配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指します。
外国株式
外国株式インデックス
JDFインデックス・ファンド外国株式I
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.1650%程度
日本を除く先進国の株式市場を代表する指数(MSCI コクサイ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て))に連動する投資成果を目指します。
米国株式インデックス
米国株式(S&P500)インデックス・ファンドVA
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.0531%程度
主にブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資する上場投資信託証券および米国の株式へ投資し、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指します。
外国株式アクティブ1型
フランクリン・テンプルトン・グローバル株式ファンドVA
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.7480%
日本を除く世界各国の主要株式市場に投資することにより、中長期的な運用成果を目指します。クオンツ手法により多面的に分析し、個別銘柄を選択します。原則として、円に対する為替ヘッジは行いません。
外国株式アクティブ2型
SMDAM・グローバル・ハイコンビクション・クオリティ・オープン
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.7645%
主として世界の取引所に上場している株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。キャッシュフローの創出力、成長性、安定性やESG評価等を勘案し、長期的視点で、持続的な成長が期待できる企業を厳選して投資します。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
国内債券
国内債券インデックス
国内債券インデックス・ファンドVA
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.0825%
円建ての債券等を主要投資対象とし、NOMURA-BPI 総合に連動する運用成果を目指します。
外国債券
外国債券インデックス
外国債券インデックス・ファンドVA
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.0825%
日本を除く先進国の国債等を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、国内投信用円ベース)に連動する運用成果を目指します。
リート(不動産投資信託)
国内リート
国内リートインデックス・ファンドVA
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.0660%
日本の不動産投資信託証券等を主要投資対象とし、S&P J-REIT指数(配当込み)に連動する運用成果を目指します。
先進国リート
先進国リートインデックス・ファンドVA
ブラックロック・ジャパン株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.0935%
日本を除く先進国の不動産投資信託証券等を主要投資対象とし、S&P先進国REIT指数(除く日本、税引後配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指します。
バランス
バランス株式50
SMAM・バランスファンドVA50
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0.3240%
実質的に国内外の株式・債券への分散投資を行うことにより、長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。基本資産配分比率を、国内株式25%、キャッシュを含む国内債券25%、外国株式25%、外国債券25%を基本とします。
マネー
マネー
SMAM・FGマネーファンドVA
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
資産運用関係費(消費税込)
年率0%~0.1980%*2
円建ての公社債等を中心に投資を行い、安定した運用成果を目指します。
- *1投資信託の正式名称については、「特別勘定のしおり」をご確認ください。
(例:国内株式インデックス・ファンドVA→国内株式インデックス・ファンドVA(適格機関投資家専用)) - *2 前月の最終5営業日における無担保コール翌日物レートの平均値に応じた率を用いて各月ごとに決定するため、
上限と下限のみを記載しております。
- ※資産運用関係費は信託報酬等を記載しています。この他、信託財産留保額、有価証券の売買手数料、運用関連の費用・税金、監査費用等がかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用が発生する場合は、特別勘定がその保有資産から負担するため、特別勘定のユニットプライスに反映されることとなります。したがって、お客さまはこれらの費用を間接的に負担することとなります。
- ※資産運用関係費は、運用手法の変更、運用資産額の変動等の理由により、将来変更される可能性があります。